佐藤正美の著作 「IT コンサルタント の スキル」 を教材にして、以下の キーワート゛ が、どういうふうに関連しているのか、という点を体系立てて説明しました。
（118 ヘ゜ーシ゛ - 133 ヘ゜ーシ゛）
流動資産 （当座資産、棚卸資産、その他の流動資産）/
流動資産の評価 （為替換算、貸倒引当金、評価減）/
貸倒見積もり （一般債権、貸倒懸念債権、破産更正債権）/
評価減 （任意評価減と強制評価減）/
棚卸資産の評価 （数量計算と金額計算）/数量計算 （継続記録法、実地棚卸法）、
実査立会、棚卸減耗損/ 金額計算 （FIFO、LIFO、平均法）、棚卸評価損/
棚卸評価損 （切り放し法、洗い換え法）/
固定資産 （有形固定資産、無形固定資産、投資など）/
有形固定資産 （費用性資産、減価償却と費用配分）/
減価償却 （個別償却と総合償却）、個別償却 （定率法、定額法、生産高比例法）、
減価償却と減耗償却 （なし崩し償却）/
特別償却 （取替法、臨時償却、初年度特別償却、割増償却）/
残存価額、耐用年数、備忘価額、評価勘定、評価性引当金、間接法と直接法/
資本的支出 （資産価額の増加、耐用年数の延長）/
無形固定資産 （法的資産、経済的資産 [ 営業権 ]）/
法的資産 （無体財産権、利用権、法律が保護している期間を限度として償却）/
営業権 （有償取得あるいは合併による取得、商法上 5年以内に償却）/
投資など （アキュミュレーション、アモーチセ゛ーション）/
繰延資産 （創立費、開業費、新株発行費、社債発行差金、開発費、建設利息）/
旧・試験研究費と研究開発費/
負債の概念 （法的債務と損益計算的な計上対象 [ 負債性引当金 ]）/
偶発債務、「注記」/ 正常営業循環基準と 1年基準 （one-year rule）/
引当金と積立金/ 評価性引当金 （資産の部） と負債性引当金 （負債の部）、
負債性引当金 （製品保証引当金、退職給与引当金、修繕引当金など）/
退職給与引当金、年金会計、旧・税法の繰入限度額/
以上の キーワート゛ が、どういうふうに関連しているか、という体系は、tm-net に アッフ゜ロート゛ された 「講義録」 を参照して下さい。
なお、以下の諸点に対して注意を促しました。
（1） 監査意見の 2号限定は、すべて、低価法・減価償却法を使った 「非継続性」 が
問題視されている。
（2） 棚卸資産の評価法として、日本では、最終取得原価法 （最終仕入原価法） が
中小企業の多くで使われているが、IAS は最終取得原価法を認めていない。
（3） IAS では、低価法を強制適用としている。
昔、正味運転資本が キャッシュ とされていた。正味運転資本を堅実に計算するには、
流動資産となる キャッシュ の流入を保守的に評価すれば良い。つまり、流動資産に
関して、低価主義を適用してきた 「慣習」 が成立していた。したがって、
キャッシュフロー を重視する IAS では、強制評価減として低価法が適用されている。
（4） 評価損の計上では、「洗い換え法」 が一般手続きである。
（5） 金庫株 （自己株式） を 「その他の流動資産」 のなかで記述している書物は、
新会計基準以前に出版された古い版なので、読まないこと。
（6） 減価償却では、有形固定資産に対して間接法が使われ、無形固定資産に対して
直接法が使われる理由は、無形固定資産は、取替を目的にしていないから。
（7） 繰延資産を計上している企業の数は少ない。
（8） 「持分 （equity）」 という用語を使うことが多いが--たとえば、債権者持分とか
株主持分とか--、曖昧な概念である。たとえば、転換社債や ワラント 債 は、債権者
持分とも株主持分とも考えられる。
われわれ システム・エンシ゛ニア は、事業戦略に関与する システム を作るのだから、まず、会計の知識を習得していなければならない。モテ゛ル （modeling） の手法に夢中になっているのは システム・エンシ゛ニア の正しい職責ではないことを注意しました。ただ、われわれは、会計の専門家ではないので、具体的な仕訳に関しては、以下のような文献をてもとに置いて、つねに参照すれば良いでしょう （小生が使っている書物です。）
「会計処理 カ゛イト゛フ゛ック」、吉野昌年 編著、清文社
次回は、134ヘ゜ーシ゛ （資本会計） から読み下します。