2006年 5月 1日 応用編-7 「構造」 と 「view」 (対照表) >> 目次に もどる
2011年 4月 1日 補遺  


 本節では、対照表の性質として、以下の 2点を示している。

  (1) 「構成表 (真理値表)」
  (2) 「event」

 そして、これらの 性質をもっていない対照表を 「view」 として排斥している。言い換えれば、対照表として生成された構造が、データ 構造として認められる──あるいは、認められない──「規準」 を述べようと試みているが、曖昧なままに終わっている。

 曖昧なままに終わった原因は、意味論を適切に記述できなかった点にある。
 対照表は、TM (T字形 ER手法) の関係文法のなかで生成される。しかも、「resource」 どうしの 2項関係に対して適用される文法規則である。そして、対照表のすべては 「日付」 を付与することができる。たとえば、本節のなかで 「view」 として排斥された以下の 2つの対照表にも 「日付」 を付与することができる。というのは、対照表は、2つの 「resource」 が関与する事態を言及しているので、対照表のすべてには、論理的に、「日付」 を仮想することができる。

  (1) {部 コード (R). 従業員番号 (R)、日付}.
  (2) {課 コード (R). 従業員番号 (R)、日付}.

 もっとも、課に配属された 「日付」 が、部に配属された 「日付」 と同じになるので、{部 コード (R). 従業員番号 (R)、日付} のなかの 「日付」 は、「重複」 になるが。

 たとえば、{営業所. 部. 課} というふうに組織が構成されていて、それぞれの組織単位の関係では、{営業所. 部} は 「1-対-複数」 で、{部. 課} は 「1-対-複数」 として、それらの組織単位の値は、すべて、充足している──null がない──とする。辞令は、課の単位で発令されるとする。とすれば、以下の対照表は、すべて、「論理的に妥当である」 とも言える。なぜなら、以下の対照表のすべては、「日付」 を仮想することができるから──すなわち、「event」 として認知される要件を満たしているから。

  (1) {営業所 コード (R). 部 コード (R)、日付}.
  (2) {部 コード (R). 課 コード (R)、日付}.
  (3) {課 コード (R). 従業員番号 (R)、日付}.

 もし、これらの対照表のすべてに対して 「日付」 を想像してみれば、(1) および (2) は、そういう組織が編成された事態を示し、(3) は、辞令が発令された事態を示している、とも言える。しかし、もし、(1) および (2) に対して、「日付」 を付与することが 「無意味」 なら──管理の対象としないなら──{営業所 コード (R). 部 コード (R)} および {部 コード (R). 課 コード (R)} は、文法上、構成されても、「無意味な」 ──つまり、事物を言及していない──対照表である。しかし、これらを、文法上、統合した {営業所 コード (R). 部 コード (R). 課 コード (R)} は、「組織構成」 を言及している。とすれば、(1) および (2) が、もし、「日付」 を付与されないとして、「無意味な」 構成表であるとして消去されたら、それらを統合した構成表は、文法上、生成されないことになってしまう。言い換えれば、「組織 (『結果』 としての組織、organized/organization)」 という概念 (「反復する抽象的な事物」) が、あらかじめ、認知されていて、それを構成するための 「組織 (『過程』 としての組織編成、organizing)」 として、(1) および (2) が (2項関係の文法上、) 前提にされていると解釈するのが妥当であろう。単純に言い切ってしまえば、{営業所 コード (R). 部 コード (R). 課 コード (R)} という 「反復する抽象的な事物」 を構成するには、「組織編成」 ({営業所 コード (R). 部 コード (R)、日付} および {部 コード (R). 課 コード (R)、日付}) という事実的事態が先行していなければならないことを 「要請している」。

 言い換えれば、「日付を付与できるかどうか」 という性質は、対照表の真・偽を判断するための必要十分条件ではない──十分条件であっても、必要条件ではない。たとえば、以下を考えてみる。

  (1) {営業所 コード (R). 部 コード (R)、課 コード (R)}.
  (2) {営業所 コード (R). 部 コード (R)、課 コード (R)、従業員番号 (R)}.

 いずれの対照表も 「日付」 を仮想することができる。
 とすれば、{営業所 コード (R). 部 コード (R)、課 コード (R)} を 「構成」 として認めて、{部 コード (R)、従業員番号 (R)} および {課 コード (R)、従業員番号 (R)} を 「view」 として排斥する理由は、「日付」 の 「論理的な帰属性」 に由 (よ) るのではない。言い換えれば、「『日付』 の論理的帰属性」 以外の正当な理由を示さなければならない。そのためには、「真」 概念を検討しなければならない。すなわち、1つの独立した最小の 「有意味な単位」 として成立するための正当化条件を示さなければならない。それが 「意味論」 の主題である。{営業所 コード (R). 部 コード (R)、課 コード (R)} を、営業所と部と課が関与して構成する 「反復する抽象的な事物 (「組織」)」 として、すなわち 「真」 として認知するかどうか──対照表が 「resource」 として作用するかどうか──が問われるのである。(注意)
 さらに、以下を考えてみる。

  (1) {商品コード (R)、取引先 コード (R)}.
  (2) {受注番号、商品コード (R)、取引先 コード (R)、受注日、受注数}.

 (1) には、「日付」 は帰属しない。もし、(1) に 「日付」 を付与すれば──かつ、数量を付与すれば──(2) と 「意味」 は同じになってしまう。(1) は、(2) に対して、商品と取引先が、受注に関与するしかた (制約) を記述している。商品と取引先が受注に関与して構成する 「反復する抽象的な事物 (「条件」)」 を 「真」 とするかどうか──対照表が 「resource」 として作用するかどうか──が問われるのである。(注意)

 以上のように考えてみれば、{部 コード (R). 従業員番号 (R)} および {課 コード (R). 従業員番号 (R)} は、もし、「日付」 が帰属しないなら、「event」 を言及しないし、なんら、「真」──1つの独立した最小の 「有意味な単位」──を構成していないことが理解できる。そして、もし、「日付」 が帰属しても、いっぽうで、「組織 {営業所 コード (R). 部 コード (R)、課 コード (R)} が 「真」 として合意されているのならば、その 「日付」 は、「組織」 と従業員の関係 「配属 {営業所 コード (R). 部 コード (R)、課 コード (R)、従業員番号 (R)}」 のなかで記述されなければならない。したがって、本節では、{部 コード (R). 従業員番号 (R)} および {課 コード (R). 従業員番号 (R)} を 「view」 と云っている。そして、それらが 「view」 にすぎないと判断している点は正しいが、本節の説明は、的外れである。すなわち、本節で検討されなければならなかった点は、1つの独立した最小の 「有意味な単位」 を判断する 「真」 概念であった。それ (「真」 概念) を、「黒本」 では、気づいていなかった。「真」 概念は、2005年に出版した 「データベース 設計論--T字形ER 〜関係 モデル と オブジェクト 指向の統合をめざして」 (通称、「赤本」) のなかで言及した。

 
(注意)
 ここで、「『反復する抽象的な事物』 を 『真』 とするかどうか」 という意味は、そういう概念構成物が、現実的世界のなかに実存していることを主張しているのではない点に注意されたい。言い換えれば、そういう事物が実存して、モデル は、その実存を記述すると主張しているのではない点に注意されたい。「『反復する抽象的な事物』 を 『真』 とする」 という意味は、その ゲーム (language game) に関与している人たちが、(「赤本」 のなかで使った用語法で言えば、導出的な 「L-真」 を、1つの独立した最小の 「有意味な単位」 としてみなしているが、事実的な 「F-真」 という訳ではないので、) そういうふうに 「合意」 して構成しているという意味である。なお、「L-真」 を データ 構造として実装するかどうかという点は debatable である。

 



[ 補遺 ] (2011年 4月 1日)

 取り立てて補足説明はいらないでしょう。







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